増毛エクステのビフォーアフター写真｜撮る条件のそろえ方とお客様の同意

増毛エクステのメニューを始めたサロン様から、よくうかがうのが「施術の前と後の写真を撮っておきたいけれど、どう撮って、どこまで使っていいのか分からない」というお悩みです。お客様と一緒に変化を確かめる記録にもなり、ホームページやSNSでメニューを知っていただく材料にもなる写真ですが、撮り方と使い方を決めないまま始めると、比べられない写真が残ったり、お客様との行き違いにつながったりします。

この記事では、増毛エクステの商材と技術をご提供している3D増毛研究会が、ビフォーアフター写真を撮るときの条件のそろえ方と、お客様に同意をいただくときの考え方を整理します。

まず、写真は「記録用」と「掲載用」に分けてお願いします

同じ1枚の写真でも、使い道は大きく2つに分かれます。

• 記録用……店内だけで使う写真です。施術の直後に仕上がりを一緒に確かめたり、次のご来店のときに前回と見比べたりするためのものです。
• 掲載用……ホームページやSNS、店頭のPOPなど、ほかの方の目に触れる場所に出す写真です。

この2つは、お客様へのお願いも分けて考えてください。「記録として撮るのは構わないけれど、ほかの人に見られるのは困る」というお客様は珍しくありません。薄毛のお悩みはご自分からは話しにくいものですから、なおさらです。記録用の撮影をお願いした流れで、掲載まで了解をいただいたつもりにならないことが大切です。

個人情報保護委員会のガイドライン（通則編）は、個人情報に該当する事例のひとつに「防犯カメラに記録された情報等本人が判別できる映像情報」を挙げています。サロンで撮る写真に置きかえると、お顔が写ったものはもちろん、頭頂部だけの写真でも、髪型や背景、ほかの情報との組み合わせによってはどなたか分かってしまうことがあります。「顔を写していないから大丈夫」と決めつけずにいきましょう。法律上どの場面でご本人の同意が必要になるかは写真の扱い方によって変わりますが、お店の決まりとしては、掲載するものはすべてご本人の了解をいただいてから使う、と決めておくと迷いません。

掲載をお願いするときに、先にお伝えしておくこと

掲載のお願いは、「写真を使ってもいいですか」のひと言で済ませないほうが、あとの行き違いが起きにくくなります。次の4つを先にお伝えしておきましょう。

① どこに載せるか

ホームページなのか、SNSなのか、店頭なのか。載せる場所によって、目にする人の範囲が変わります。「ホームページは良いけれど、SNSは知り合いが見ているので困る」というお客様もいらっしゃいます。場所ごとに選んでいただける形にしておくと、お客様も答えやすくなります。お店以外のところ、たとえば商材のメーカーのホームページや資料などに写真をお渡しする可能性があるときは、その先も「載せる場所」のひとつとして、別に了解をいただいてください。

② どこまで写すか

お顔は写さず、施術した部分だけを写すのか。実際に載せる写真をその場でお見せして、「この範囲で載せます」と確認していただくのが確実です。

③ 写真に何を書き添えるか

お名前や年代、施術した本数など、写真に添える文章もお客様に確認していただきます（ご病気や治療に関わることは、後でご説明するとおり書き添えません）。写真そのものより、添えた文章のほうがご本人の特定につながることもあります。

④ あとから取り下げたくなったら、どうするか

「やっぱり消してほしい」と言われたときに、お店としてどう対応するかも先にお伝えします。お店の投稿は削除できても、ほかの方がすでに保存したものまでは消せない場合があることも、正直にお伝えしておきましょう。メーカーの資料など、お店の外にお渡しした写真があるときは、お渡し先にも取り下げをお願いすることになります。

了解をいただいたら、口約束で終わらせず、いつ・どこへの掲載に・どの範囲で了解をいただいたかを書面に残しておきます。カウンセリングシートの余白でも構いませんが、ご本人に確認していただける形にしておくと安心です。未成年のお客様の写真を掲載するときは、ご本人に加えて保護者の方にも了解をいただいておきましょう。

また、お願いするときは「お断りいただいても、施術の内容は何も変わりません」とひと言添えてください。ご不安を抱えて来店されたお客様に、断りにくい空気をつくらないことが、長くお付き合いいただくための前提です。お断りいただいたときの受け止め方は増毛エクステを断られたときの引き際の記事でもご紹介しています。

比べられる写真にするための、条件のそろえ方

ビフォーとアフターは、撮る条件がそろっていて初めて比べられる写真になります。条件がばらばらだと、記録としても役に立たず、掲載すればお客様の誤解のもとになります。次のことを、お店の決まりにしておきましょう。

アフターは施術の直後だけでなく、次にご来店いただいたときにも同じ条件で撮っておくのがおすすめです。増毛エクステは、地毛が伸びるにつれて結んだ位置も上がってくるため、定期的な付け足しのメンテナンスが必要になる技術です。前回の写真と並べてご覧いただくと、お客様にも「どこがどう変わったか」が伝わりやすくなります。

お客様から気になる点のご相談があったときにも、同じ条件で撮った写真があると、前回からの変化を落ち着いて確かめられます。相談を受けたときに確認する順番は、増毛エクステが絡まると言われたらの記事でまとめています。

載せない写真、書き添えない言葉

掲載の了解をいただいた写真でも、次のような使い方は避けてください。

加工したアフター、条件の違う2枚

フィルターや明るさの加工をしたアフター、あるいは「濡れた髪のビフォー」と「スタイリングを済ませたアフター」のように条件の違う2枚を並べると、施術の結果ではないところで差が出てしまいます。

景品表示法第5条は、事業者が自己の供給する商品や役務の内容について、一般消費者に対し「実際のものよりも著しく優良であると示し」、不当に顧客を誘引し、一般消費者の自主的かつ合理的な選択を阻害するおそれがあると認められる表示などをしてはならないと定めています。広告として載せる写真は、実際の仕上がりのとおりに見えることを基準にしてください。当社のサイトでも、施術例の写真には「仕上がりには個人差があります」と添えています。ただし、こうした注意書きは写真そのものを実際どおりに撮ることの代わりにはなりません。

「生えた」と受け取られる言葉

増毛エクステは、健康な地毛に人工毛を結んでボリュームを足す技術で、地毛そのものを生やすものではありません。写真に「髪が生えました」「薄毛が治りました」のような言葉を添えると、技術の内容と違う受け取り方をされてしまいます。「ボリュームを足しました」「分け目の地肌が目立ちにくくなりました」のように、実際にしたことを、そのまま書き添えましょう。

ご病気や治療に関わること

薄毛のきっかけが、ご病気やその治療であるお客様もいらっしゃいます。個人情報の保護に関する法律は、本人の「病歴」などが含まれる個人情報を「要配慮個人情報」としていて、取り扱いに特に配慮が必要な情報とされています。掲載する写真の説明に、ご病気や治療に関わることは書き添えないでください。記録用の写真やカウンセリングシートにも、書き留めるのは必要な範囲にとどめます。要配慮個人情報は、取得するのに原則としてあらかじめご本人の同意が必要とされている情報です。お客様がご自分からお話しになったことだけを書き留め、こちらから聞き出して記録することは避けてください。

ほかのお客様や鏡の写り込み

セット面で撮ると、隣の席のお客様や、鏡に映ったお顔が写り込むことがあります。掲載の了解をいただいたのはそのお客様おひとりです。背景まで確かめてから使いましょう。

撮った写真は、お店の決まった場所に保管します

撮影はスマートフォンで済むぶん、スタッフそれぞれの端末に写真が散らばりがちです。次のことを決めておくと、管理しやすくなります。

• 撮影はお店の端末で行い、スタッフ個人のスマートフォンには残さない（おひとりで営業していて端末を分けられない場合も、お客様の写真は専用のフォルダにまとめ、私用の写真と混ざらないようにする）
• 写真はお客様ごとにまとめ、掲載の了解の内容（場所・範囲・日付）と一緒に保管する
• 掲載をやめた写真、使い道がなくなった写真をどうするか、保管の期間をお店で決めておく

「消してほしい」と言われたときに、どの写真がどこに載っているかがすぐ分かる状態にしておくことが、お客様からの信頼につながります。

まとめ

• 写真は「記録用」と「掲載用」に分け、掲載は別にお願いする
• 掲載のお願いでは場所・写す範囲・書き添える内容・取り下げの4つを先に伝え、了解の内容を書面に残す
• ビフォーとアフターは場所・明かり・角度・距離・髪の状態・道具をそろえ、次回のご来店時も同じ条件で撮る
• 加工した写真や条件の違う比較、「生えた」と受け取られる言葉、ご病気に関わることは載せない・書き添えない
• 写真はお店の決まった場所に、了解の内容と一緒に保管する

ビフォーアフター写真は、お客様の変化をそのまま伝えられる材料です。だからこそ、撮る条件と使う範囲を、お店の決まりとして先に整えておくことが、お客様にも、これからメニューを知る方にも誠実な使い方になります。

※本記事でご紹介している撮り方・同意のいただき方は一例です。個人情報の取り扱いの詳細は個人情報保護委員会のガイドライン等を、広告の表示で判断に迷う場合は専門家や所管の窓口をご確認ください。髪や頭皮の状態について医療的な判断が必要な場合は、医療機関へのご相談をおすすめしています。